オージス総研、エンタープライズ向け機械学習プラットフォーム「DataRobot」の提供を開始ニュースリリース

2017年11月07日

大阪ガスグループの株式会社オージス総研(本社:大阪市西区、代表取締役社長:西岡 信也、以下オージス総研)は、米国DataRobot, Inc.(本社:米国マサチューセッツ州、CEO:Jeremy Achin、以下DataRobot社)と、エンタープライズ向け機械学習プラットフォームである「DataRobot」の販売代理店契約を締結し、お客さまへのサービス提供を開始しました。

 

「DataRobot」は、世界の優れたデータサイエンティストの知識や経験、ベストプラクティスが実装された、データ分析業務を自動化・簡素化するプラットフォームです。本プラットフォームを利用することで、あらゆるスキルレベルのデータサイエンティストやビジネスアナリストが、今までよりも遥かに短い時間で、精度の高い予測モデルを作成することが可能となります。加えて、本プラットフォームは実運用に載せるまでを自動化します。

 

オージス総研は、独自に開発し、実績のある「データ分析戦略フレームワーク」、マーケティング・需要予測データ分析ソリューション「iPREDICTION」、製造業向けデータ分析ソリューション「マドラー」、「データ分析トレーニング」を保有しており、これらを統合したデータ分析ソリューションを展開しています。今後、「DataRobot」と当社独自の「データ分析ソリューション」を組み合わせ、更に「IoTコンサルティング」と掛け合わせることで、お客さまビジネスのデジタル・バリューチェーン推進に貢献してまいります。



<「DataRobot」活用における当社の強み>

 

 

■エンタープライズ向け機械学習プラットフォームである「DataRobot」の特長


【スピード】
  データの前処理、特徴抽出、モデル作成作業の自動化により、分析結果を早く得られる
【精度】
  多種多様なアルゴリズムから最適なものを選択するため、高精度な分析モデルが作成できる
【扱いやすさ】
  分析手法に詳しくないビジネスユーザーも、ドラッグ&ドロップで機械学習を使ったデータ分析ができる

 


■DataRobot社からのエンドースメント


 「IDCのレポートによると、AI、機械学習のマーケットで最も伸びているのは日本です。機械学習の自動化であるDataRobotは、この急速な成長を誰よりも早く経験しております。 オージス総研様によって、日本のマーケットのカバレージを拡大する事で、この需要をより満たすことができます。オージス総研様は、当社の顧客である大阪ガス様でDataRobotを実践してきました。この経験により、AIを推進していく多くの企業様に、すぐに価値を提供することができると確信しております。」


DataRobot, Inc. CEO Jeremy Achin

 


「オージス総研様をDataRobot社の代理店様にお迎えすることを心から歓迎いたします。オージス総研様のDataRobot歴は日本国内において初期の頃からであり、DataRobotユーザーである大阪ガス様のプロジェクトをご一緒させていただいておりました。DataRobot社として、AIやIoTの経験を多く持たれているオージス総研様が、多くの企業様にその知識と経験を元に、DataRobotの機械学習の自動化ソリューションを販売、推進していただけることを大変喜ばしく思います。」


DataRobot, Inc. GM, Japan 原沢 滋

 

以上


■DataRobot, Inc.について  https://www.datarobot.com/


代表者        CEO Jeremy Achin
設立           2012年
本社所在地 アメリカ合衆国 マサチューセッツ州ボストン

 
DataRobot社は、優れたUIで利用者の裾野を広げる機械学習プラットフォームのリーディングカンパニーです。
DataRobot社のソフトウェアプラットフォームは、世界トップクラスのデータサイエンティストのノウハウによる超高精度の予測モデルの自動生成、モデル生成だけでなくビジネス事業へのモデル導入までの自動化、予測モデルのグレーボックス化による深いインサイトの獲得を可能にします。
DataRobot社のソフトウェアプラットフォームは、製造、ユーティリティ、小売のみならず、保険、金融、ヘルスケア市場のお客さまにも最適です。



* 本プレスリリースに掲載されている内容は発表時点の情報です。予告なしに変更する場合があります。
* DataRobotは、日本国内におけるDataRobot, Inc.の登録商標です。
* その他、本プレスリリースに記載されている会社名および商品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。

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