働き方・
福利厚生
Benefit
働き方
Benefit
オージス総研では、「付加価値創造による持続的成長サイクルの確立」と題して、「活躍の場の提供」「個人の成長」「付加価値の創造」「会社の持続的成長」が循環し続けることをめざし、各種人事制度を制定・運用しています。
オージス総研では働き方の選択肢を広げ、個々の力を最大限に発揮する働き方改革に取り組んでいます。
オージス総研の働き方改革は、「Our Responsible Choice」という考えに基づいています。
「Our Responsible Choice」＝「私たちの責任ある選択」には、「社員が自らの選択に責任を持ち、自律的に業務に取り組み、パフォーマンスと生産性向上をめざす」という想いが込められています。
やみくもに「自由な働き方」をめざす訳ではなく、社員一人ひとりが働き方の選択に責任を持つことで、企業の持続的成長による社会への価値提供と、従業員個々人の成長・働きやすさの同時実現を図ることができると考えています。
- 働き方の選択肢を広げ
個々の力を最大限に
発揮するための改定 -
- 場所にとらわれない働き方
- 副業の拡大
- 週休３日制の導入 etc.
働く環境への想い
株式会社オージス総研 取締役 常務執行役員
働き方改革推進室長
竹中 里香
※所属部署・役職・内容は取材当時のものです。
“Our Responsible Choice”に込めた想い
「Our Responsible Choice（私たちの責任ある選択）」は当社の働き方に対する考え方であり、「私たち」とは「会社と社員」を指します。様々な働き方が可能となっている現在、会社や社員が一方的に働き方を選択するのではなく、双方が対話し、責任を持って働き方を選択してほしいという想いを込めました。
双方が納得いく形で働き方を選択することで、会社の持続的な成長が促進され、社員個人のパフォーマンスと生産性も向上すると考えています。
取り組みを通じて生まれた成果・変化
当社の特徴的な働き方の制度として「遠隔地居住」、「副業」、「週休3日」の3つがあります。それぞれ利用している社員が存在し、潜在的なニーズがあることも確認できています。
ただ、会社としては利用者の拡大をめざしているわけではなく、それよりも「Our Responsible Choice」の考えに基づいて会社と社員が対話して多様な働き方を選択することが重要だと考えています。
制度導入により生まれた変化として、遠隔地居住であれば、これまで単身赴任をしていた社員が、単身赴任を解消したり、両親を介護するために実家に居住したりしているという例があります。また、現在利用していない社員からは、パートナーの転勤により居住地が変わっても継続して勤務する可能性が生まれ、この制度ができてうれしいという声が寄せられています。
未来の仲間へメッセージ
オージス総研は創業40周年を機に、パーパス（社会的存在意義）を「本質的な問いを立てる力と、必ず答えを導き出す力で、ビジネスの進化を加速する。」と定めました。
このパーパスを果たすため、会社と社員は、お客さまの心を心として仕事を進めること、優れた品質と高度な技術力を追求すること、そして常にあたたかさ・たくましさ・たのしさを大切にし、ともに挑戦しながら成長し続けたいと考えています。社員一人ひとりが持てる力を最大限に発揮し、輝くことができる舞台を整え、私たちのパーパスに共感いただける未来の仲間との出会いを心待ちにしています。
多様な働き方
福利厚生
Benefit
オージス総研では、「社員とその家族が充実した生活を営み、安心して職務に専念できる環境づくり」が重要と考えており、各種福利厚生メニューを揃えています。
健全な働き方を実現するヘルスケア支援
心身をリフレッシュする
休暇制度や取り組み
有給休暇取得の推奨をはじめ、多様な取り組みを行って、休暇を取得しやすい環境づくりに努めています。
- 休暇制度・取り組みの例
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- 有給休暇制度と取得推進の取り組み
- 年平均取得日数14日以上をめざして、様々な取り組みを行っています。
- 有給休暇取得推進日の設定：休日に挟まれた日に有給休暇を取得する「オセロ休暇」など
- 夏季1週間休暇の奨励
- 誕生日は休もうデー
- プロジェクト完了休暇：次のプロジェクトまでの節目に取得するまとまった有給休暇
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- リフレッシュ援助制度
- 社員の今後のさらなる活躍を期待して、「心身のリフレッシュ」と「キャリアを主体的に考える契機」として、節目の時期に特別有給休暇と援助金を支給する制度です。一人ひとりの社員に充実したキャリアを実現してほしいという想いを込めています。
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また、通常の有給休暇の次年度繰り越しに加えて、毎年の繰り越し限度日数（20日）を超えた残余日数を一定限度まで積み立て可能な「保存有給休暇制度」も活用することができます。
家族の看護や介護、本人の病気やケガ、子供の健診・予防接種・授業参観・行事参加等、妊娠中や出産後の1年以内の休業等、単身赴任先からの帰省する際などに利用することができます。
「こころ」と「からだ」の
健康増進
定期健康診断、各種がん検診の受診促進など、「からだ」の健康増進への取り組みはもちろんのこと、「こころ」の健康にも力を入れており、業界でも高水準のメンタルヘルスケア制度、手厚い支援制度を構築・運用しています。
- 「こころ」の健康への取り組み例
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- 一般社員向けのセルフケアに関する研修
- 管理職向けのラインケアに関する研修
- ストレスチェック調査（年1回）
- 臨床心理士などの専門家による相談窓口
- 「からだ」の健康への取り組み例
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- 定期健康診断
- 各種がん検診の受診促進
- 感染症対策
- 仕事と治療の両立支援
- 健康意識向上と生活習慣改善支援
社員の暮らしを守る
ライフサポート制度
財産形成
ライフサイクルに合ったライフプランを立て、目標達成できるように有効な資産形成助成策を準備しています。
- 具体例
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積立貯蓄・
財形貯蓄会社が財形取扱機関と契約を結び、社員の希望する金額を毎月の給与や賞与から控除し、財形取扱機関に預け入れを行うことで希望額を計画的に積み立て、無理なくお金が貯められることにつながる制度です。
年金制度 老後の生活を豊かにするための一助として、退職金制度の一部に、以下2種類の企業年金制度を導入しています。
- ①退職時にお支払いする退職金あるいは年金に必要な資金を、会社があらかじめ外部の金融機関で運用しながら積み立てておく制度
※確定給付企業年金（DB）制度：退職金の約50％ - ②退職時にお支払いする退職金を、在職中に毎月一定の掛金額として先に支給し、社員自身が運用して受給できる制度
※確定拠出年金（DC）制度：退職金の約30％
燈栄会
（持株会）少額の資金で市場では購入できない売買単価未満の大阪ガス株式の購入が可能な制度です。
その他各種
団体保険制度「個人扱い」に比べて保険料が割安になる各種保険に加入が可能な制度です。
- ①退職時にお支払いする退職金あるいは年金に必要な資金を、会社があらかじめ外部の金融機関で運用しながら積み立てておく制度
住宅関連手当
社宅制度
ご自身で選んだ賃貸住宅を会社が契約し、扶養状況や勤務地によって会社負担額（15,000円～65,000円）を設定しています。また、職層（※）がジュニア層の期間は10,000円加算されます。
会社負担費用以外の個人負担分は給与から控除されます。また、入居には、下記要件を満たす必要があります。
※職層：役割・責任の大きさにより分類されており、ジュニア層～ミドル層～シニア層と分かれています。
- 入居要件
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- 社員と家族のみ
- 独身の場合は親元から通勤困難であること
- 社員本人が主たる生計維持者であること
- 年令要件（扶養家族なし33才、あり40才まで）を満たすこと
住宅手当
持家のローン返済を軽減する補助制度です。持家に居住する社員においても、住居関連の負担を減らすことが狙いの制度であり、配偶者有無や扶養状況に応じて支給額が変動（月々8,000～24,000円）します。
- 支給要件
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- 本人の居住目的で住宅を取得し
居住していること（名義50%以上） - 対象住宅を購入するためのローン残高が
500万円以上あること - 社員本人が主たる生計維持者であること
- 支給上限年齢:45才に達する年度の3月給与まで
- 本人の居住目的で住宅を取得し
仕事の活力を育む
レクリエーション活動
同好会
仕事以外での交流につながる同好会の活動も充実しています。また、社員の意思を尊重し、申請があれば新たな同好会も設立できます。
- テニス同好会
- バスケットボール同好会
- ボウリング同好会
- 野球同好会
- ゴルフ同好会
社員イベント
互助会である「総友会」により、社員同士の交流を図る各種イベントを開催しています。
- 具体例
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- ゲーム大会
- 忘年会
- 新年会