「オージス総研 デジタルトランスフォーメーションセミナー ~デジタルエンタープライズ変革へのアプローチ」セミナー

2019年06月28日

このたび、弊社オージス総研はデジタルトランスフォーメーションに取り組まれているお客様に向けて、活用技術や取り組み事例をご紹介するセミナーを開催させていただくことになりましたので、ここにご案内申し上げます。


企業の競争力強化においてデジタルトランスフォーメーションへの取り組みが必要不可欠な時代になりました。デジタルトランスフォーメーションが叫ばれる中、デジタル企業になるとは何か、その実現における課題を理解し、取り組むべき方向性を決めることが重要です。本セミナーでは、経済産業省が発表した「DXレポート」から日本企業がかかえるITシステムの課題を解説、その克服にむけたアプローチ方法や活用技術について、事例を交えてご紹介いたします。


基調講演では、経済産業省が昨年発表した「DXレポート」の作成にも関わられた、名古屋大学大学院の山本修一郎教授に登壇いただき、DXレポートが問う「2025年の崖」について解説いただきます。またデジタル変革の取り組み事例として、宇部興産株式会社様とコニカミノルタ株式会社様にご講演いただきます。


ご多用の折とは存じますが、是非ともご検討、ご来場いただきますよう、宜しくお願い申し上げます。

セミナー概要

■開催日
2019年06月28日(金)
■時間
13:00~17:15 (受付開始:12:30)
■会場
富士ソフト アキバプラザ 5F アキバホール
■主催
株式会社オージス総研
■協賛
株式会社マイナビ
■参加対象者
企業のデジタル部門、情報システム部門、経営企画部門、事業部門、システム子会社の方
■定員
150名
■参加費
無料

プログラム

※ 内容・時間などは、告知なく変更されることがございます。
<基調講演>
13:05~13:55
「デジタルトランスフォーメーションの展開 ~デジタルエンタープライズへの変革に向けてなすべきこと」
講演者:名古屋大学大学院  情報学研究科 教授 山本修一郎様
(経済産業省 「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」 委員)


経済産業省による「デジタルトランスフォーメーション(DX)に向けた研究会」が2018年に発足して、9月7日に「DXレポート~ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開」を発表した。講演者はDX研究会委員としてDXレポートの策定に参加した。例えば、DX用語の定義、DX推進ガイドライン、DX参照アーキテクチャ、マイクロサービスの活用、見える化指標の導入などの必要性を提言した。本講演では、海外のDX動向に基づく適用事例ならびに、DXを展開する上での課題を紹介するとともに、日本におけるDXの今後について展望する。
14:05~14:35 「オージス総研が考えるDXの方向性」
講演者:株式会社オージス総研 取締役 常務執行役員 技術部 部長 山口 健

DXレポートが指摘するように、変革を推進するには、既存システムの複雑化・ブラックボックス化を解消し、データを有効に活用して業務を遂行する業務のデジタル化が必要不可欠です。また、デジタル化するには、それぞれの役割に応じたテクノロジー基盤の整備と取り組み方が必要になります。本講演では、既存システムの刷新(Mode1)、DX向けシステム構築(Mode2)、開発マネジメントの切り口から、取り組むべきポイントを明確にします。  
14:35~15:05 (仮)「意思決定の自動化による企業競争力の向上」
講演者:株式会社オージス総研  ソリューション開発本部 BRMSソリューション部 部長 吉田 隆光

事例講演
15:05~15:35
「化学スマートファクトリー化に向けた取り組み」
講演者:宇部興産株式会社 化学生産本部 生産技術センター 情報技術グループ 山田 幸治 様

宇部興産では化学スマートファクトリー化プロジェクトを発足させ、必要な要素技術の調査・開発を進めています。本講演ではプロジェクト発足の経緯をご紹介すると共に、化学プラントにある大量のセンサーからのビッグデータを活用した異常予兆検知への取り組み例についてご紹介します。
<特別講演>
15:50~16:30
「住信SBIネット銀行が進めるDX ~銀行が銀行プラットフォーマーとなるために~」
講演者:住信SBIネット銀行株式会社 IT統括部 部長 浦 輝征 様

厳しい環境変化が取り巻く銀行業にあって、テクノロジーとイノベーションを核に銀行のあり方を変えようとする当社が推進する、クラウドシフト、API、RPAへの取り組みについてご紹介します。
事例講演
16:30~17:10
「老舗メーカーにおけるアジャイル型開発の普及と人財育成」
講演者:コニカミノルタ株式会社 IoTサービスプラットフォーム開発統括部 中原 慶 様

老舗メーカーである弊社も例に漏れずトップ方針としてDXが掲げられています。そのために「ものづくり」に最適化された体制や文化をデジタル変革に対応できるものに変えていかねばなりません。本セッションでは、アジャイル型開発の組織展開と人財育成を中心に、弊社内での変革の取り組みを事例としてご紹介させて頂きます。

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