COMPANY
3分でわかるオージス総研
社会に不可欠なエネルギーインフラをITの力で支えてきたSIer
オージス総研は1983年に大阪ガスのIT戦略事業会社として誕生して以来、エネルギーインフラという社会的影響力の大きい領域において、基幹システムの構築と運用を通じ、技術やノウハウを蓄積しながら成長してきたSIerです。
SIerとは？
私たちの身の回りには、ChatGPT（AI）やスマートフォン（端末）、アプリなど、たくさんのITサービスがあふれています。
SIerは、クライアントとエンドユーザーに価値を届けるために、単体で存在しているITサービスやテクノロジー（＝機能）を組み合わせ、最適な情報システムサービスを一括して提供する役割を担っています。
Daigasグループで培った経験や知見を活かし、
難易度の高い領域へとビジネスを拡大
SIerは、その出自や形態から大きく3つの種類に分類できます。オージス総研は大阪ガスから生まれたため、ユーザー系SIerに属します。
ユーザー系SIerは親会社が属している業界知識を活かした価値創出をメインとする企業が多いなか、オージス総研はDaigasグループだけではなく、様々な領域への価値創出に挑戦しています。
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- ユーザー系SIer
- ハードウェア企業を除く企業
（銀行、商社、インフラ企業など…）から
分離独立する形で生まれたSIer
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- メーカー系SIer
- ハードウェア企業から
分離独立する形で生まれたSIer
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- 独立系SIer
- （出自関係なく）
独自に起業する形で生まれたSIer
エネルギーインフラという、社会的影響力の大きい基幹システムの構築と運用を担ってきたオージス総研は、その知見を活かして金融、製造といった、参入が難しいとされる業界にも進出しており、取引企業は約1,600社。さらに拡大を続けています。
（2023年度）
難易度の高い領域で培った技術を活かし、
新たな価値創出にも挑戦
オージス総研は、領域の拡大はもちろん、これまで培った技術を活かし、新たな価値創出にも積極的に挑戦しています。
ビジネスルールを管理するAI「BRMS」を活用した
DXを実現するシステムの構築
ビジネスルールを切り離して管理するシステム（BRMS）。
BRMSは、ルールを積み重ねて推論や結論を求める特徴から、ルールベースAIとも呼ばれます。
- オージス総研では
- BRMSを活用したノウハウを
ルールベース開発の方法論として蓄積し、
システム構築にとどまらず、
自社プロダクトも提供しています。
IoTメッセージングプラットフォーム
「MessagePub+」を活用した
次世代スマートシティを
実現するシステムの構築
モノと情報をつなぐIoTにおいて、サービスが高度化（スマートシティなど）するほど、タイムリーな情報の連携が求められます。
- オージス総研では
- セキュリティ確保や通信到達保証等における、様々な課題を解決するメッセージングプラットフォームを独自で開発し、そのプラットフォームを活用したスマートシティを後押しするシステム構築をめざしています。
本質的な価値提供へのこだわりを体現した、
枠にとらわれない挑戦の連続
SIerは、ITサービスやテクノロジーという“機能”を組み合わせ、“価値”に昇華させる役割を担いますが、私たちオージス総研は、SIerのなかでも、一味違った特徴を持っています。
- 情報システムの開発・設計よりも上流にあたる「企画・方針策定」や、さらに上流の「課題探索」のプロセスにおけるコンサルティングまで担う。
- SIerでありながら、ITサービスの開発も行っている。
- R&D（研究開発）部門を保有し、最新の技術開発に投資している。
- 海外拠点を設置し、最先端のIT動向・技術をキャッチしている。
etc.
私たちオージス総研は、お客さまのビジネスそのものを加速させる特別なパートナーでありたいと考えています。
そのためには、ITの最新情報を押さえることはもちろん、IT領域に限らない技術の獲得や、SIerの役割を超える価値提供にも挑戦しています。
テクノロジーを本質的なバリューに昇華させる
「メソドロジー」
社会では、DXに注目が集まっていますが、デジタル競争力の先進国と比較すると、日本のDXはまだまだ成果を生みだせていないと言われています。DXを加速させていくために、重要なことは何か？AIや量子コンピューターといった最新のテクノロジーも確かに重要です。
しかし、テクノロジーはあくまでも「手段」。重要なのは、テクノロジーという「手段」を「価値」に昇華させることだと、オージス総研は考えます。オージス総研では、テクノロジーと呼ばれる領域のみを技術ととらえるのではなく、価値につなげる手法や方法論（＝メソドロジー）を含めて「技術」ととらえ、テクノロジーの本質的な価値を追求しています。その結果、お客さまが認識すらしていない潜在的な課題をも把握し、より本質的な課題解決・価値提供を行うことで、高い評価をいただいています。
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