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CULTURE・WORKSTYLE

福利厚生

オージス総研では、「社員とその家族が充実した生活を営み、安心して職務に専念できる環境づくり」が重要と考えており、各種福利厚生メニューを揃えています。

福利厚生メニューについて

健全な働き方を実現するヘルスケア支援

心身をリフレッシュする
休暇制度

有給休暇取得推奨の仕組みを含め、多様な休暇制度を設けています。有休取得日数の平均は、13.6日(最大付与数20日)です。平均取得日数14日をめざして休暇を取得しやすい環境作りに努めています。

休暇制度の例
有給休暇の取得推進日設定
休日に挟まれた平日「オセロ休暇」など
夏季1週間休暇の奨励
誕生日は休もうデー プロジェクト完了休暇
リフレッシュ援助制度
社員の今後のさらなる活躍を期待して、「心身のリフレッシュ」と「キャリアを主体的に考える契機」として提供する制度です。一人ひとりの社員に充実したキャリアを実現してほしいという想いを込めています。

また、通常の有給休暇の次年度繰り越しに加えて、保存有給休暇制度という繰越限度日数(20日)を超えたその年度の有給休暇残余日数を、年5日以内で20日を限度として積み立て可能な制度を運用しています。
家族の看護や介護、本人の病気やケガ、子供の健診・予防接種・授業参観・行事参加等、妊娠中や出産後の1年以内の休業等、単身赴任先からの帰省する際などに利用することができます。

「こころ」と「からだ」の
健康増進

定期健康診断、各種がん検診の受診促進など、「からだ」の健康増進への取り組みはもちろんのこと、「こころ」の健康にも力を入れており、業界でも高水準のメンタルヘルスケア制度、手厚い支援制度を構築・運用しています。

「こころ」の健康への取り組み例
一般社員向けのセルフケアに関する研修 管理職向けのラインケアに関する研修
ストレスチェック調査(年1回) 臨床心理士などの専門家による相談窓口
「からだ」の健康への取り組み例
定期健康診断 各種がん検診の受診促進
仕事と治療の両立支援 健康意識向上と生活習慣改善支援
感染症対策
PICK UP
「健康経営優良法人」認定

優良な健康経営に取り組む企業を「見える化」するため、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践している企業」として経済産業省が認定する制度です。

(健康経営優良法人2024)

社員の暮らしを守るライフサポート制度

財産形成

ライフサイクルに合ったライフプランを立て、目標達成できるように有効な資産形成助成策を準備しています。

具体例
積立貯蓄・財形貯蓄
会社が財形取扱機関と契約を結び、社員の希望する金額を毎月の給与や賞与から控除し、財形取扱機関に預け入れを行うことで希望額を計画的に積み立て、無理なくお金が貯められることにつながる制度です。
年金制度

老後の生活を豊かにするための一助として、退職金制度の一部に、以下2種類の企業年金制度を導入しています。

  1. ①退職時にお支払いする退職金あるいは年金に必要な資金を、会社があらかじめ外部の金融機関で運用しながら積み立てておく制度
    ※確定給付企業年金(DB)制度:退職金の約50%
  2. ②退職時にお支払いする退職金を、在職中に毎月一定の掛金額として先に支給し、社員自身が運用して受給できる制度
    ※確定拠出年金(DC)制度:退職金の約30%
燈栄会(持株会)
少額の資金で市場では購入できない売買単価未満の大阪ガス株式の購入が可能な制度です。
その他各種団体保険制度
「個人扱い」に比べて保険料が割安になる各種保険に加入が可能な制度です。
住宅関連手当
社宅制度

住居賃貸に関する費用負担を軽減する制度です。ご自身で選んだ賃貸住宅を会社が契約し、扶養状況や勤務地によって会社負担額を設定しています。また、職層(※)がジュニア層の期間は10,000円が加算されます。
(例1:扶養家族なし×東京×ジュニア層 45,000円)
(例2:扶養家族なし×大阪・名古屋×ジュニア層 25,000円)

会社負担費用以外の個人負担分は給与から控除されます。また、入居には、下記要件を満たす必要があります。

※職層:役割・責任の大きさにより分類されており、ジュニア層~ミドル層~シニア層と分かれています。

入居要件
社員と家族のみ 独身の場合は親元から通勤困難であること
社員本人が主たる生計維持者であること 年令要件(扶養家族なし33才、あり40才まで)を満たすこと
住宅手当

持家のローン返済を軽減する補助制度です。持家に居住する社員においても、住居関連の負担を減らすことが狙いの制度であり、配偶者有無や扶養状況に応じて支給額が変動(月々8,000~24,000円)します。

支給要件
本人の居住目的で住宅を取得し居住していること(名義50%以上) 社員本人が主たる生計維持者であること
対象住宅を購入するためのローン残高が
500万円以上あること
支給上限年齢:45才に達する年度の3月給与まで

仕事の活力を育むレクリエーション活動

同好会

仕事以外での交流につながる同好会の活動も充実しています。また、社員の意思を尊重し、申請があれば新たな同好会も設立できます。

具体例
  • テニス同好会
  • 野球同好会
  • バスケットボール同好会
  • ゴルフ同好会
  • ボウリング同好会
社員イベント

互助会である「総友会」により、社員同士の交流を図る各種イベントを開催しています。

具体例
  • ゲーム大会
  • 忘年会
  • 新年会