EDIサーバーの管理保守を減らすには？EDIの種類や特徴、メリットをわかりやすく解説

IT技術が発展し、EDI（Electronic Data Interchange：電子データ交換）を取り巻く環境は大きく変化しています。例えば、多くの企業でISDN（公衆回線）や専用ネットワーク（VAN）を利用したEDIから、インターネット回線を利用した「インターネットEDI」への乗り換えが進んでいます。

一方で、EDIサーバーを導入したものの、管理保守の負担が高く、悩んでいる人もいるのではないでしょうか。また、EDIに詳しい人材が属人化したり、退職等でいなくなったりして、管理保守に苦慮するケースも少なくありません。

本記事では、EDIサーバーの基本から、EDIサーバーの種類について解説します。さらに、EDIサーバーの運用負荷を軽減するための方法も紹介します。

EDIサーバーの基礎知識

そもそも、EDI（電子データ交換）はどのような処理を行っているのか、EDIの基礎知識について確認してみましょう。なお、EDIの基礎知識については、以下の記事でも詳しく解説していますので、こちらもあわせてご覧ください。

▼EDIについての基礎知識は、こちらの記事でまとめて解説しています。
EDIとは？種類や導入効果、活用分野について解説

EDIの役割

EDIとは、企業間で取引するデータを電子的に交換する役割を担います。実際にやりとりされるデータとしては、注文書や納品書、請求書などのビジネス文書が挙げられます。従来は紙媒体を利用し、手作業で行っていたものが電子化・自動化されることで、業務効率化を図ることができます。

EDIサーバーが行うデータの送受信の仕組み

取引先とデータ交換を行うために、EDIは主に「データフォーマットの変換」と「通信プロトコルの制御」を行います。ビジネス文書のフォーマットは基本的に取引先ごとに異なるため、スムーズなデータのやりとりを行うためにEDIが「トランスレータ（変換）」を行います。例えば、A社はCSV形式で発注データを送り、自社システムはXML形式しか受け付けないといった場合、EDIサーバーがその差異を埋める変換処理をリアルタイムで行います。

また、通信を行う際には通信プロトコル（手順）の制御も行います。全銀手順やJX手順など異なるプロトコルをEDIサーバーがハンドリングすることで、取引先に合わせたスムーズな通信を実現します。

EDI導入のメリット

EDIを導入すると、大きく以下の3つのメリットが得られます。

• 業務スピードの向上
  作業の自動化による最も大きなメリットが、業務スピードの向上です。郵送やFAXではデータのやり取りにタイムラグが発生しますが、EDIを利用すれば迅速にデータのやり取りが行えるため、業務もスピーディーに行えます。特にリアルタイムで受発注の状況を把握したい場合は、EDIは欠かせないツールといえるでしょう。
• 人為的ミスの削減
  これまで手作業で実施していた作業が減り、自動化されることで人為的なミスが削減できます。例えば打ち間違いや読み間違い、送信先のミスがあります。これらのミスが発生すると再入力が必要です。また、取引先が多ければミスの可能性も高まります。EDIを導入するとデータ入力の手間も減るため、このようなミスによる作業工数増加を抑え、負担軽減につながります。
• コスト削減
  紙媒体をつかったデータのやり取りは、印紙代やインク代、郵送費などのコストが発生します。また、書類によっては長期保存が必要なものもあるため、それらを保管するためのスペースも必要です。EDIで電子的に行えば、これらのコストを削減することが可能です。特に電子データとして保管できることで物理的な保管スペースが不要なことや、検索機能で必要なデータをすぐに探すことができる点も含めると、メリットは大きいです。

自社運用（オンプレミス）EDIサーバーが抱える課題

EDIサーバーを自社運用（オンプレミス）していると、運用負担が課題に挙げられます。EDIサーバーの運用はなぜ負担が大きいのか、その理由について解説します。

ハードウェアの保守・メンテナンスに伴う担当者の負荷

EDIサーバーを安定して稼働しつづけるには、メンテナンスが欠かせません。サーバー本体のハードウェアの保守はもちろん、ソフトウェアのアップデートやセキュリティ対策なども含まれます。メンテナンスにはEDIやサーバーについて知識をもった専任の担当者が必要です。

長期間運用していると、担当者の属人化や退職による人材不足などの状況に陥りやすい点も大きな課題です。担当者が不足するとサーバーのメンテナンスができなくなり、運用が困難になります。

法改正への対応遅れ

法改正により、送信するデータの項目が増減するなど変更が発生した場合のシステムの改修も自力で行わないといけません。例えば近年では、電子帳簿保存法やインボイス制度への対応が求められました。システムの改修には大きなコスト、作業工数が発生します。

取引先が増えるたびに個別対応が必要

取引先ごとにデータフォーマットや新しい通信プロトコルが異なると、都度システムへの設定を個別に実施する必要があります。また、取引先でフォーマットや通信手順の変更が発生すればその改修も行わなければなりません。取引先が増えれば増えるほど負担が増すため、担当者にとって大きな負担です。

EDIサーバーの主な種類とその特徴

EDIサーバーの種類は、導入・運用形態の違いで大きくオンプレミス型とクラウド型があります。それぞれで導入や運用の仕方が異なります。自社にあったEDIを導入するためにも、それぞれの特徴をしっかり理解しましょう。

オンプレミス型EDI

オンプレミス型EDIは、自社内にEDI用のサーバーやソフトウェアを用いて、システムを構築する方法です。カスタマイズ性が高く、また自社内に配置するため自社のセキュリティポリシーにあてはめやすいというメリットがあります。一方で、初期導入では自前でサーバーを用意しなくてはいけないため、導入コストが高額になるというデメリットがあります。

加えて、サーバーやソフトウェアのメンテナンスはすべて自社内で行わなければなりません。例えばサーバーのメモリやディスクなどのハードウェア障害によるトラブル、法改正によるソフトウェアの改修なども行わないといけないため、運用負担は高くなります。

クラウド型EDI

クラウド型EDIは、ベンダーが提供するEDIのサービスを利用する方式です。自前でサーバーやソフトウェアといった基盤となる環境を用意する必要がなく、インターネットに接続でき、ブラウザがあれば利用できるので、短期間かつ低コストで導入できる点が大きなメリットです。ただし、カスタマイズには制限があるので注意が必要です。例えば自社で独自の項目やデータ型を利用している場合、そのような設定が可能か、事前に確認する必要があります。ベンダーによっては、デモや無料試用版を提供しているサービスもあるので、実際に利用してみて確認するとよいでしょう。

まとめると、以下のような内容になります。

導入時のコストに違いがあるものの、運用負担という面ではどちらのほうがよいのでしょうか。続いては、すでにEDIを導入し、乗り換えを検討している人に向けて、運用の観点から負担を低減する方法を見ていきます。

運用負担を低減する方法1 : EDIアウトソーシング

EDIサーバーの運用負担を低減する方法の1つとして、アウトソーシングが挙げられます。オンプレミス型EDIをすでに導入している人、これから導入を検討している人は、アウトソーシングの利用を検討してみるとよいでしょう。アウトソーシングにおけるメリットについて解説します。

EDIアウトソーシングの運用に対するメリット

EDIサーバーの運用をアウトソーシングすることで、運用負担の要因に対応することが可能です。具体的には、ハードウェア・ソフトウェアのメンテナンスや法改正の対応、取引先ごとの設定変更などはすべてアウトソーシング先のベンダーに任せられます。これにより、それまで自社の担当者が行っていた作業を減らし、運用負担を大幅に軽減できます。

自社システムと外部サービスとの連携

「アウトソーシングすると、自社システムとの連携が難しくなるのでは？」と疑問に思う人もいるでしょう。しかし、昨今のEDIサービスは連携機能が非常に充実しています。例えば、クラウド型のEDIでAPI連携やクラウド連携を使用すれば、外部のEDIサービスと自社システムを連携することが可能です。データの変換処理（マッピング）もクラウド側で行えるため、自社システムへの改修を最小限に抑えられます。

専門チームによる監視体制

アウトソーシングでは、専門のスキルをもった技術者による運用サポートが充実しています。特に通信状況やシステム障害を検知するための監視サービスまで運用代行してくれるので、それらの障害による取引遅延のリスクを軽減できるのは大きなメリットです。また、監視だけでなくトラブルが発生した場合も、専門のチームが原因の調査・復旧支援まで行ってもらえ、自社でEDI専任の技術者が不足し、対応に困っていた状況の改善に役立ちます。

弊社では、アウトソーシングサービスを提供しています。EDIサーバーの運用についてアウトソーシングをご検討の方は、以下のサイトもあわせてご確認ください。
EDIアウトソーシングサービス「eCubenet」

運用負担を低減する方法2 : クラウド型・SaaS型EDIの導入

運用負担を軽減する2つ目の方法は、クラウド型・SaaS型のEDIを利用することです。オンプレミス型よりも、クラウド型のほうが運用面でもメリットが大きいです。詳しく解説します。

ハードウェア・ソフトウェアのメンテナンスが不要

クラウド型・SaaS型はインターネットを介してベンダーが提供するソフトウェアを利用するため、自前でハードウェア・ソフトウェアを準備する必要がありません。また、ハードウェアの故障や法改正による対応は、すべてベンダー側で行われます。そのためサーバーそのものや設置スペースなどの物理的なものから、メンテナンス作業などの対応も含めて不要です。これにより運用負荷を大きく低減できます。

自社でメンテナンス担当者を置く必要がない

オンプレミス型では自前で専門の知識・技術をもった担当者を選任して実施する必要がありました。そのような技術者は限られているため属人化しやすく、退職したときに同様の技術者の確保が難しいというリスクがあります。クラウド型ではベンダーの専任の技術者によって対応してもらえ、安定した運用を任せられます。これにより、人的リソースをコア業務に集中させることができるメリットが得られます。

ビジネスの変化に対する柔軟性が高い

取引するデータ量が多くなると、サーバーやネットワーク回線の増強が必要です。オンプレミス型では新たに機器を調達する必要があり、リソースを拡張するまでに多くのコストと時間が必要です。クラウド型であれば、急なデータ量の増加でもリソースの拡張を設定変更だけで行えます。ビジネスの変化に対する柔軟性の高いという点も、クラウド型の大きなポイントです。

インターネット経由でどこからでも利用できる

クラウド型はインターネットに接続しさえすればどこでも利用できます。例えば、在宅勤務でのリモートアクセスによる利用や、災害が発生した際での遠隔利用も可能です。これにより取引するデータさえ存在すれば、事業を継続することができます。

他社EDIサービスへ乗り換えを検討すべきタイミング

他社EDIサービスへの乗り換えを行うタイミングは「コスト」「運用負荷」「機能」が関連します。具体的に解説します。

運用コストが高まることが想定される場合

既存のEDIを利用し続けることで運用コストの増大が予想される場合があげられます。例えばISDN（公衆回線）のサービス終了、いわゆる「2024年問題」やレガシーEDIを使い続けることがあげられます。古い機器を使い続け、メーカーからのサポートが切れるタイミングで、高額な費用を払ってアップグレードするよりも、他社EDIサービスに乗り換えたほうが、コストを下げられる場合が多いです。

運用負荷が高まることが想定される場合

EDIを利用してデータのやりとりを行う取引先が増え、運用負荷が高まり対応しきれなくなることが想定される場合は、他社EDIサービスへの乗り換えを検討したほうがよいでしょう。例えば、既存のEDIが自社の基幹システムと連携できず手作業で連携しており、扱うデータ量が増加して手作業では追い付かない状況などが考えられます。EDIは自社基幹システムと取引先のシステム両方に関連するため、どちらかの対応で運用負荷が高まっている場合に、他社EDIサービスに乗り換えて状況を改善すべきです。

必要な機能が備わっていない場合

取引先から自社で未対応の通信方式を要望されたときや、海外企業と取引を行うことになり、国際規格の対応が必要になったときなど、EDIに必要な機能が備わっていない場合は、乗り換えを検討したほうがよいでしょう。既存のEDIに機能拡張を行うよりも、安くすむ場合があるからです。

失敗しないEDIサーバー・サービスの選定ポイント

実際に他社EDIサービスに乗り換えるには、乗り換え後に十分な効果が得られることが重要です。選定を誤れば、最悪の場合、取引先とデータ交換ができない可能性もあるからです。続いては、他社EDIサービスを選ぶ際に押さえるべきポイントについて解説します。

データ交換の容易さ

EDIの目的はデータ交換であるため、さまざまなシステムとデータ交換ができることが重要です。そのため、対応する通信プロトコルや、データフォーマットを必ず確認しましょう。対応すべきシステムは、既存の自社基幹システムはもちろんのこと、国内企業、海外企業問わず既存の取引先のシステムも含まれます。使用する通信プロトコルやデータフォーマットがきちんと対応していれば、スムーズなデータ交換が実現できます。

同業界での導入実績

EDIの標準規格は業界別に策定されていることが多いため、同業界で同じEDIが使われているケースが少なくありません。その場合は、導入実績が豊富か確認しましょう。導入実績が豊富であれば、業界特有の課題を解決するためのカスタマイズも比較的容易に実装ができます。導入実績は、口コミやその製品・サービスを提供するベンダーの情報を確認するとよいでしょう。

実際の操作性とサポート体制

利用者がスムーズに扱えるか、使いやすさや操作性を事前に確認しましょう。無料トライアルが利用できれば導入前に試用し、使い勝手を確認するのがおすすめです。また操作がわからなかったりトラブルが発生したりした際に適切にサポートしてもらえるかどうかも重要なポイントです。対応時間や問い合わせ方法、対応速度や質などをチェックしておくと、運用が楽になります。

EDIシステム導入・移行時の注意点

乗り換える他社EDIサービスを選定したら、実際に移行を行います。EDIのシステム移行は取引先にも影響を及ぼすため、慎重に行うことが重要です。トラブルが発生してしまうと、取引先とのやりとりが停止し、信用失墜につながる可能性もあります。ここでは移行する際に押さえるべき注意点を解説します。

取引先への周知と通信手順の合意形成

使用するEDIが変わるため、取引先と事前調整を行い、使用する通信プロトコルについて合意をとることが大切です。使用する通信プロトコルが取引先でも対応できることが確認できていれば、合意もスムーズにとることができるでしょう。また新しいシステムで取引を行う前に、双方で入念に通信のテストをしておくと、本番開始後にトラブルが発生するのを防げます。システム移行により双方の業務効率向上につながれば、取引先との信頼関係の強化にも期待できます。

基幹システムへの取り込み確認

取引先との通信はもちろんですが、自社で利用する既存システムとの連携・データの取り込みができることの確認も大切です。取引先との通信はできるものの、自社の基幹システムに対しては変わらず手作業、では十分な導入効果が得られません。基幹システムのデータ連携やファイル転送のほかAPI連携などもあるため、仕様を確認して適切な連携方法を選択しましょう。

段階的な本番移行

EDIのシステム移行はいきなり既存システムから切り替えるのではなく、しばらくは並行運用を行い、段階的な切り替えを行うべきです。なぜなら、切り替えた直後は操作方法が変わり、トラブルが発生しやすいからです。想定外のトラブルが発生し、EDIが使えなくなると業務に支障をきたします。そのため、正常に稼働している既存EDIシステムと並行運用を行い、影響の少ない業務から少しずつ移行してトラブル発生時の影響を局所化しながら移行すると、スムーズなシステムの切り替えが行えます。

EDIサーバーに関するよくある質問

最後に、EDIサーバーに関するよくある質問について回答します。

EDIとは何ですか

EDI（電子データ交換）とは、企業間の商取引で発生するビジネス文書を電子データとして扱い、通信回線を利用してやりとりする仕組みのことです。取り扱うビジネス文書の例として以下が挙げられます。

• 商品の販売・流通関連（発注書や受注受領書、納品書など）
• 医療関連（患者の健康情報、処方箋など）
• 在庫関連（出荷計画、在庫情報など）

EDIでやりとりするには送信側・受信側双方で通信プロトコルやデータフォーマットを統一させる必要があります。データフォーマットは「EDI標準規格」が策定されており、標準規格にあわせることで、異なるシステム間でもデータのやりとりが可能です。EDI規格は特定の業界で利用されるものから国際規格、国内規格まで、多くの種類があります。

EDIの通信プロトコルは何がありますか

通信プロトコルとは、異なるネットワークやコンピュータ間で適切に通信を行うための手順・ルールのことです。EDIで利用される代表的な通信プロトコルとして、以下が挙げられます。

• EDIINT AS2
• EDIINT AS4
• SFTP
• JX手順
• 全銀協標準通信プロトコル（TCP/IP手順・広域IP網）

医薬品業界ではJX手順、銀行向けには全銀協標準通信プロトコルのように、業界ごとに採用されている通信プロトコルは異なるため、取引先でどの通信プロトコルを利用しているか確認することが重要です。

EDIを導入することのメリットは何ですか

EDIを導入すると、取引先とのビジネス文書のやりとりの自動化・効率化を実現できます。EDIを利用する前は、FAXや郵送など紙媒体を利用したやりとりが一般的でした。EDIを導入することでペーパーレス化を実現するだけでなく、作業の自動化により印刷のコストや文書の作成作業の負荷軽減につながります。

EDIのサービスを活用し、サーバーの運用・保守の負担を低減しよう

EDIサーバーは、大きくオンプレミス型とクラウド型があります。オンプレミス型は自社内にサーバーを構築して運用するため導入時のコストがかかる一方で、クラウド型は機器やソフトウェアを用意することがないため導入がしやすく、運用・保守の負担も軽減できます。

運用・保守の負担を減らすために、他社EDIサービスの切り替えを検討している場合は、クラウド型のEDIサービスがおすすめです。なぜなら、通信状況の監視やハードウェア故障などの障害対応、法改正の対応などソフトウェアのメンテナンスなどの運用作業をベンダーに任せることができるからです。これにより、大幅に運用負荷を下げることができます。同様に、EDIの運用・保守を外部の専門知識・技術をもったベンダーにアウトソーシングすることも、運用負担を減らすのに有効な方法の1つです。

弊社では、クラウド型のEDIサービス、EDIアウトソーシングどちらも豊富な実績をもち、導入から構築、運用まで幅広くサポートするサービスを提供しています。他社EDIサービスの乗り換えをご検討の方に向けて、役立つ資料を揃えておりますので、お気軽にご相談ください。

2026年4月8日公開
※この記事に掲載されている内容、および製品仕様、所属情報（会社名・部署名）は公開当時のものです。予告なく変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。