EDI導入のメリット・デメリットとは？種類や仕組み、Web-EDIとの違いについて分かりやすく解説

受発注をはじめとした企業の商取引に関連する業務の効率化を主な目的として、業種を問わず広く取り入れられているツールが「EDI」です。一方で「EDIの導入を検討しているものの、現場に定着すべきか分からない」「EDI導入前後の注意点があれば知りたい」と考えている方もいるかもしれません。

本記事では、EDI導入のメリットとデメリットに加えて、EDIの種類や仕組みについて解説します。

EDI（Electronic Data Interchange）とは

まずはEDIの目的や仕組みなどの基本情報を解説します。

EDIの概要

EDIとは「電子データ交換」と訳され、受発注や請求、納品といった企業間での商取引で発生するデータを電子データとして交換するシステムのことです。

EDIの目的

EDIの主な導入目的は、商取引に関する業務の効率化です。納品書や請求書といった従来紙ベースで行っていたやり取りを電子化することで、手作業での工程が省かれ、業務時間や手間の大幅な削減に期待できます。

商取引に関する業務が効率化かつ迅速化することで、企業間の取引がより円滑になります。新しいビジネス機会の創出・イノベーションやサプライチェーンの最適化が期待できることに加えて、ヒューマンエラーやコストの削減、取引データの正確性の担保といった効果も得られるでしょう。

EDIの仕組み

EDIはプロトコルと呼ばれる通信規約に従って通信や情報交換を行っています。以下が主にEDIで活用されている5つのプロトコルです。

プロトコルは業界や企業間のシステム上のニーズなどにより、適切なものが異なります。

EOSとの違い

EDIと似ているシステムのひとつに、EOSがあります。EOSとは「Electronic Ordering System（電子発注システム）」のことで、主に小売業や卸売業における発注業務に活用されています。EOSがネットワーク経由で発注情報のやり取りを行うのに対して、EDIは商取引に関するすべての情報のやり取りを行うのが大きな違いです。EOSはEDIの仕組みを一部利用していることから、EOSはEDIの一種であるといえます。

EDI取引を導入するメリット

EDI取引を導入することで、商取引業務上で多くのメリットが得られます。EDI取引により得られるメリットを具体的に解説します。

業務のスピードアップによる効率化

EDIにより企業間でのデータ交換が自動化されると、商取引に関連する業務の大幅な効率化が実現します。紙や手作業で行っていた工程が省略され、注文から納品までの処理時間のスピードアップが期待できます。また、一度登録したデータは他の帳票や書類にも流用できるため、データの再入力も不要です。業務の手間や負担が大きく削減され、生産性向上につながるでしょう。

コストの削減

EDIにより人が行っていたデータ入力や出荷指示、各書類の作成や送付といった作業が不要になります。商取引に関する人件費削減が見込まれるでしょう。

ペーパーレス化により、書類の印刷や保管、郵送で発生していた費用も削減されます。

人的ミスやトラブルの減少

EDIは書類作成や管理をシステム上で行うため、データの正確性が保持されます。手作業による入力ミスや記入漏れ、発注漏れなどの人的ミスやトラブルの減少にもつながります。ミスやトラブルの減少により、企業間の取引における信頼性の向上も期待できるでしょう。

サプライヤーとの連携強化

EDIによりサプライヤーとシステム連携することで、以下のような効果が得られます。

• 注文から納品までのリードタイム短縮
• トレーサビリティの強化
• メーカー、サプライヤー間での在庫の把握

リードタイム短縮により市場のニーズや変化ヘ柔軟に対応できるため、過剰在庫のリスクも軽減されます。注文から納品までのデータに加えて、製品情報を付与するシステムを構築すれば、情報共有が簡易化されトレーサビリティの強化につながります。メーカーとサプライヤー間で在庫状況を共有できるようになるため、適切なタイミングでの受発注や製造調整などが簡単にできるようになります。

ペーパーレスの推進による環境への配慮

EDI導入によりペーパーレスが実現すると、紙の使用量や輸送にかかるエネルギーや資源の大幅な削減につながります。環境への配慮や持続可能なビジネス運営の面でも大きなメリットです。

BCP対策

EDIを導入しておけば、リモート環境でも取引が可能となるため災害やシステム障害などが発生した場合も、業務の継続が可能です。データは自動でバックアップおよび分散管理されているため、障害発生時も素早く復旧できます。BCP対策としてもEDI導入は有効です。

EDI取引の導入前に知っておきたいデメリット

EDI導入にはメリットもあればデメリットもあります。導入前に知っておきたいデメリットを解説します。

やり取りをする双方の企業がEDIに対応していないと使えない

取引を行う企業同士が互換性のあるEDIを導入しておく必要があります。自社がEDIを導入しても取引先企業がEDIを導入していない、あるいはEDIの互換性がない場合にはEDIを活用できません。

商取引の少ない企業は費用対効果が低い

EDI導入時はツールやシステムの整備、人材育成などのコストが発生します。取引件数や取引企業数が少ない場合には、EDI導入の費用対効果が低いといえるでしょう。

導入へのハードルがやや高い

EDI導入には新たなシステム構築費用やITリソースの確保が必要であることに加えて、インターネット回線の活用が必須です。2024年1月に固定電話回線網がIP網へ移行されたことで、従来の固定電話回線を活用したEDIは利用できなくなっています。今後EDIを導入する場合にはWeb-EDIやインターネットEDIといった導入形態が選択肢となり、取引先との互換性への検討も必要です。

プライバシー確保やセキュリティ対策が必要

EDIでは取引に関連する機密情報や重要なデータをやり取りします。データの漏洩やシステムへの攻撃、セキュリティー上への脅威といったリスクに対して、プライバシー保護やセキュリティ対策が求められます。

運用とメンテナンスコストが発生する

EDI導入後は、継続的なシステムの運用とメンテナンスが必要です。システムやソフトウェアのアップデートや障害、接続設定など継続的な管理業務に対応するメンバーも設置しなければいけません。初期費用だけでなく、運用やメンテナンスといったランニングコストが発生することも考慮しておきましょう。

使用しているEDIの種類が異なると煩雑になる

EDIにはさまざまなフォーマットがあり、取引先のフォーマットに合わせたシステム調整が必要となる場合が多くあります。取引先と同じ規格を使用している場合はスムーズな取引ができるものの、異なる規格の場合は別途対応が求められ、技術的な問題や業務負担が発生する可能性があります。

EDIの種類については、次の項で詳しく解説します。

多く普及・活用されている主なEDIの種類

EDIの中でも多く普及、活用されている方式を紹介します。

個別EDI

個別EDIとは、取引先ごとにデータ交換形式やフォーマット、識別コードなどの方式を設定するEDIです。取引先に合わせて柔軟に運用ルールを定められるというメリットがある一方、取引先別に専用システムが必要となる、発注者側が優位に立ちやすいといったデメリットがあります。取引先が少ない場合向けのEDIで、取引先が多いと管理が煩雑になります。

標準EDI

標準EDIとは、フォーマットやデータ形式などのルールが標準化されているEDIです。銀行業界の全銀EDI、流通業界の流通BMS、石油化学業界のJPCA-BP、中小企業の中小企業共通EDIといったように、業界ごとの標準EDIが存在しています。同じ標準EDI同士でのやり取りにおいてはシステム調整が不要のため、取引相手のシステムの仕様に依存せずにデータが実現できます。

業界VAN

標準EDIの中でも、特定の業界に特化した仕様のEDIが業界VANです。商品や取引先コードも均一化されているため、同業界内でのよりスピーディでスムーズな取引が実現します。ただし、他業種との取引が難しくなることが課題です。

EDI取引で考慮しておきたい電子帳簿保存法上での注意点や対応方法

EDI取引の導入を検討している場合、切り離せない関係にあるのが電子帳簿保存法です。電子帳簿保存法の概要とEDI取引との関係、やるべき対応について詳しく解説します。

電子帳簿保存法とは

電子帳簿保存法は、税法上で原則紙での保存が義務づけられている帳簿書類について、一定の要件を満たしていれば電磁的記録（電子データ）での保存も可、とするルールとして始まりました。

その後、法改正を経て、現在では「電子取引で授受したデータは、電子保存すること」が義務化されたものとしての意味合いが強くなっています。つまり、電子取引においてやり取りされた電子データを例えば紙に印刷しておいたとしても、それは原本を保存したとは法律上、認められません。

紙での保存は、2023年12月31日まで「やむを得ない理由がある場合」という条件付きで認められていましたが、2024年1月からは全事業者において、電子取引データでの保存が義務化されています。

電子帳簿保存法とEDI取引の関係性

電子帳簿保存法では、電磁的記録（電子データ）を「電子帳簿・電子書類」「スキャナ保存」「電子取引」の3種類と定義しており、EDI取引は「電子取引」に該当します。よって、EDI取引でやり取りをした情報を電子データのまま保存するには、電子帳簿保存法で定められた、電子取引要件を満たさなければいけません。

EDI取引でやるべき電子帳簿保存法への対応

EDI取引の情報を電子データのまま保存するには、以下の「真実性の確保」と「可視性の確保」のふたつの要件を満たす必要があります。

EDI取引を導入するには、電子帳簿保存法に対応した電子データ保存が可能なEDIシステムやツールを採用する必要があります。

EDIとWeb-EDIの違い

企業間での主流なEDI取引として用いられているのがWeb-EDIです。Web-EDIの概要やメリット、デメリットについて解説します。

Web-EDIとは

専用回線や電話回線を使用していた従来のEDIに代わって台頭してきたのが、Web-EDIです。Web-EDIはインターネット回線を介して取引データを交換するEDIです。クラウドベースでブラウザを使用するタイプが多くみられますが、ベンダー提供のサーバーを介してファイルを転送するタイプもあります。

Web-EDIのメリット

Web-EDIには従来のEDIと比較すると以下のメリットがあります。

• クラウド提供タイプが多く、専用システムの構築や保守が不要
• 低コストでの導入や運用が可能
• システム互換性が高いため導入しやすい
• インターネット回線のためデータ通信が高速
• 従来のEDIでは対応していなかった画像や漢字のデータも送受信できる
• セキュリティ対策が高度

Web-EDIのデメリットや注意点

Web-EDIには以下のデメリットや注意点があります。

• 発展途上にあるため、従来のEDIと比較すると標準化が進んでいない
• 取引先と通信プロトコルが異なるとスムーズなやり取りができない

複数のプロトコルに対応したWeb-EDIを選ぶことで、さまざまな取引先ともスムーズなEDI取引が実現するでしょう。

EDI導入・運用におすすめのソリューション

これからEDI導入を検討している際や、従来のEDIからWeb-EDIや電子帳簿保存法に対応したEDIへの移行を検討している際に、選択肢となるサービスがオージス総研のEDIアウトソーシングサービス「eCubenet」です。製品の導入だけでなく、EDIの新規設計から運用までをトータルに支援しております。

クラウドEDIを基盤とし、取引先との多様な業務データを一元管理可能です。既存の受発注システムとのEDI連携やFAX受発注のWeb化など、あらゆる取引業務のWeb化・自動化もサポートしています。お気軽にご相談ください。

EDIを導入し受発注や取引業務の効率化を実現しよう

EDIの基本情報やメリット、デメリット、電子帳簿保存法との関係やWeb-EDIとの違いを解説しました。EDIを導入することで商取引業務のスピードアップや効率化をはじめとした多くのメリットが得られる一方で、取引先と同じ通信規格が必須である、電子帳簿保存法の要件を満たす必要がある、といった注意点もあります。

自社の業種や取引先に合うEDIシステムやツールを導入し、EDIを介した円滑な取引や業務効率化を実現しましょう。

2026年4月21日公開
※この記事に掲載されている内容、および製品仕様、所属情報（会社名・部署名）は公開当時のものです。予告なく変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。