EDIシステムにはどんな種類がある？仕組みや特徴・メリットをわかりやすく解説

EDIを導入後の運用負荷の増大や取引先からの通信プロトコルの変更により、他のEDIサービスに乗り換えを検討している人もいるのではないでしょうか。しかし、乗り換えるにもEDIには多くの種類があり、これらを正しく理解せずに乗り換えを進めてしまうと、逆に業務が非効率になったり、運用保守の負荷を高めたりする結果になりかねません。

EDIは、通信手順や運用形態、業種によって多くの種類があります。その特徴や違いを理解することで、既存のEDIよりも適しており、乗り換えることでより効率的に業務を行えるEDIが見つかるかもしれません。

本記事では、EDIの種類とその特徴を解説するだけでなく、管理負荷を劇的に軽減するための方法についても触れていきます。

EDI（電子データ交換）の仕組みやメリット

最初に、そもそもEDIとはなにか、仕組みやメリットについて確認していきましょう。

EDIの基本概念

EDI（Electronic Data Interchange）とは、企業間で発生する取引に関する情報を、構造化された電子データとしてやり取りする仕組みのことです。従来企業間の情報のやり取りはメールやFAX、郵送などで行われてきましたが、現在ではシステムに送りたいデータを入力すれば、EDIによって自動的に取引先にデータが送信されるようになります。

使用する通信回線は、従来はISDN回線を使ったものが主流でしたが、2024年のサービス終了に伴い、現在では専用の通信回線やインターネット回線を通じてやり取りするのが一般的です。

EDIで扱うデータ項目

EDIでやり取りするデータとしては、以下が挙げられます。

• 受注・発注情報：商品名、数量、納期、価格など
• 出荷・納品情報：出荷指示、発送日、運送便情報、検収結果など
• 請求・支払情報：請求金額、振込予定日、支払通知など

他にも、製造業では在庫情報、金融業では入金情報など、業界ごとに多種多様なデータが扱われます。

従来のデータのやり取りと比較したEDIのメリット

従来の取引では、手作業で行うことが一般的でした。紙の伝票に印刷して郵送したり、FAXで送信したりします。しかし、これらの方法では受け手が内容を目視で確認し、自社の基幹システムへ手入力する必要があります。入力ミスがあれば同じ作業を再度実施する必要があるなど、手間やコストが非常にかかる作業でした。

これに対し、EDIを導入すれば「コンピュータ同士が直接データをやり取りする」ことが可能です。送信側のシステムから出力されたデータが、受信側のシステムへ自動的に取り込まれます。この一連の流れにより、入力ミスの削減、リードタイムの短縮、コストの低減が実現できます。

データ変換（マッピング）とフォーマット

企業間で多くのデータがやり取りされますが、フォーマットは企業によって異なります。そのため、EDIがデータ変換（マッピング）の役割を担います。例えばIDやコードなどの番号形態は会社によって異なるため、正確に変換できないと情報が抜け落ち、正しくデータをやり取りすることができません。EDIを使用する際は、取引先ごとにデータ変換を正確に調整することが非常に重要です。

【通信手順別】レガシーEDIとインターネットEDIの違い

EDIを通信手順別に見ると、固定電話回線を利用するレガシーEDIとインターネット回線を利用するインターネットEDIに分けられます。ここではさらにWeb-EDIについても解説します。

レガシーEDI

「レガシー」とはIT分野では過去の仕組みや古い技術を継続して使い続けていることを指します。レガシーEDIとは、古い通信プロトコルやモデムなどの機器、固定電話回線を用いたEDIのことです。2024年1月からISDN回線サービスが終了し固定電話回線がIP化したため、現在レガシーEDIは使用できません。通信プロトコルとして、全銀協標準通信プロトコル（全銀手順・ベーシック手順）やJCA手順などが使われていました。

インターネットEDI

インターネットEDIはインターネット回線を使用するEDIのことです。固定電話回線に比べて高速かつ大容量の通信が可能で、これにより取引先との通信にかかる時間が大幅に短縮されました。過去1日数回のバッチ処理で行わなければいけなかったものが、データ量によってはほぼリアルタイムでデータのやり取りを行うことが可能になっています。通信プロトコルには、JX手順、ebXML MS、EDIINT AS2などが用いられます。

インターネットEDIの中でも、昨今普及しているのが「Web-EDI」です。固定電話回線が利用できなくなり、インターネットEDIへの乗り換えが求められたとき、Web-EDIに乗り換えた企業も少なくありません。続いてはインターネットEDIの1つであるWeb-EDIのメリットや、導入時の注意点について解説します。

Web-EDIのメリットと注意点

近年では、導入ハードルが低く運用負担も低いWeb-EDIが注目されています。Web-EDIは通信手順という見方であればインターネット回線を使うため、インターネットEDIに含まれます。今までのEDIに比べて多くのメリットがある一方で、注意点があることも把握してくことが重要です。ここでは、Web-EDIの概要について解説します。

Web-EDIの仕組み

Web-EDIは、EDIシステムを保管するユーザーインターフェースの役割を持ち、優れた操作性と扱いやすさを提供します。具体的には、ブラウザに表示された伝票に対して直接データを手入力するブラウザ型と、CSV形式やXML形式などのファイルを転送してデータを送るファイル転送型があります。これにより、ユーザーはEDI専用のソフトウェアを端末にインストールすることなく、EDIの利用が可能です。

Web-EDI導入により得られるメリット

Web-EDIは、元々端末に備わっているブラウザを利用するため、導入コストを抑えることができ、運用しやすいのが大きなメリットです。加えてインターネット回線を利用するため、インターネットに接続できる環境であればどこでも利用することができるうえ、高速・高品質のデータ通信が可能です。これにより、大容量データの送信はもちろん、リアルタイムのように頻繁にデータのやり取りが発生する状況でも扱うことができ、業務効率の向上が期待できます。

Web-EDIの注意点

Web-EDIを扱う際は、セキュリティー対策を十分に行いましょう。不正アクセスや情報漏洩のリスクがあり、セキュリティインシデントが発生すると会社の大きな信用失墜につながります。具体的な対策としては、ユーザー認証はもちろんのこと、HTTPSによるデータの暗号化やアクセス制御、ブラウザの脆弱性対応は必ず行いましょう。加えて、操作ログの証跡管理や、監視機能を設定することで、セキュリティインシデントを検知することが可能になります。

【運用形態別】個別EDI・標準EDI・業界VANの特徴

EDIを運用形態別で見ていくと、主に個別EDI・標準EDI・業界VANの3つに分けられます。違いとしては、取引先ごとに個別のルールにあてはめるか、あらかじめ標準化されたルールに則るか、の違いです。それぞれのEDIの特徴を見ていきましょう。

個別EDIとは

個別EDIとは、取引先ごとに通信プロトコルやデータフォーマットを個別に決めるEDIのことです。取引先ごとに異なるルールに対して柔軟な設定ができるという点が大きなメリットです。一方で、取引先が多ければ多いほど設定が必要となるため、作業が煩雑化・複雑化し、運用の負担が大きくなるというデメリットがあります。取引先が少ない場合は、個別EDIでも十分運用が可能です。

標準EDIとは

標準EDIとは、標準化されたデータフォーマットを用いて通信するEDIです。取引先ごとに異なるルールであれば個別に設定が必要ですが、汎用性が高い標準規格を用いることで、同じ標準規格を使用する取引先に対して追加の設定を行わずに通信ができます。代表的な例として、流通BMSがあります。流通BMSは小売・卸などの流通業界で用いられる標準EDIの規格で、多くの流通業者で共通の方法で電子データ交換の実施が可能です。

流通BMS以外にも、さまざまな業界で多数の規格が存在します。「【業界別】主要なEDI規格」で詳しく解説します。

業界VANとは

業界VANとは標準EDIの1つで、特定の業界に特化したEDIのことです。VAN（付加価値通信網）事業者が主導して取りまとめて回線を利用し、業界共通の商品コードや取引先コードが標準化されています。特化している分その業界でしか利用できず、異業種や非対応の取引先との通信では、別途追加の設定が必要です。代表的なものとして、化粧品業界や日用品メーカーで利用されているPLANET、医薬品業界で利用されているJD-NETなどがあります。しかし昨今では手軽にインターネット回線が使えるため、ブラウザを使ったWeb-EDIが普及しています。

【業界別】主要なEDI規格

EDIは多くの業界で利用されており、それぞれの業界に特化した規格が存在します。また、海外の取引先とデータ交換を行うには、海外でも利用できる国際規格に対応しておく必要があります。ここでは、代表的なEDI規格について解説します。

流通・小売業界の標準「流通BMS」

流通BMS（Business Message Standards）とは、主に流通業界で用いられるEDI標準です。従来利用されていたJCA手順に変わる標準規格であり、通信手段としてインターネットを介して利用できるようになっています。また、データフォーマットを統一化することで流通業者が共通の方法でデータ交換ができ、流通BMSに対応することで多くの取引先との通信が可能です。

製造業で利用されるEDI規格「EIAJ-EDI」「ECALGA」

「EIAJ-EDI標準」は製造業、主に電子機器業界で利用されているEDI規格です。可変長フォーマットで柔軟性が高いデータ構造を持っており、電子部品や電子機器の受発注や納入、支払いなどの商取引において利用されていました。現在ではその後継としてカタログ情報の検索など大幅に機能追加された「ECALGA」が利用されています。

自動車業界で利用されるEDI規格「JAMA」

JAMA EDI標準は、自動車メーカーが採用しているEDI規格です。自動車業界の部品受発注や情報交換を自動化・標準化するために策定されており、自動車メーカーだけでなく部品メーカーとの連携も可能です。また、国際規格であるUN/EDIFACTをベースとしているため、海外の取引先とも連携しやすいのが特徴です。

グローバル取引で求められる海外EDI規格

海外の取引先とデータをやり取りする場合は、国際規格に対応するEDIを利用しなければいけません。代表的な国際規格として、以下が挙げられます。

• UN/EDIFACT
  国連が策定した国際標準規格で、欧州を中心に全世界で利用されています。汎用性が高く、さまざまな分野で利用されているのが特徴です。通信する際のデータサイズが小さい「デリミタ方式」を採用しているため、通信帯域が小さい環境でも大量データを送受信することが可能です。
• ANSI X12
  主に北米を中心に利用されている国際規格で、米国規格協会によって開発されました。北米において金融、保険、物流、医療などさまざまな分野で利用されています。UN/EDIFACTがANSI X12を基に設計されているため、類似点が多く汎用性の高いデータ構造となっています。また、北米のさまざまな業種の企業をサポートしており、実に300を超える多様なメッセージが定義されています。
• UBL/XML
  ビジネス文書をXML形式でやり取りするための標準規格です。ISO国際規格に基づいており、国や言語が違っても正しくデータが解釈できるのが特徴です。XML形式はデータをタグで囲んで構成する仕組みを持ち、テキストエディタで内容を確認できます。そのため、人間にも理解しやすいというメリットがあります。

金融業界のEDI「全銀EDI」

金融業界では、「全銀EDI（ZEDI）」が利用されています。

全銀EDIとは、全銀ネット（全国銀行資金決済ネットワーク）が提供するEDIのことです。企業間で振込処理を行う際、支払通知番号や請求書番号などの情報を付与することが可能です。大きな特徴としては電文方式にXML形式を採用しており、電文の長さを柔軟に変えることができる点です。従来のEDIで採用されている固定長電文形式と比べ、多くの情報を添付できるので、作業の効率化を実現できます。注意すべき点として、全銀EDIは日本国内の為替取引を対象としているため、外国への送金や取引ができないことを覚えておきましょう。

以上のように、業界によってさまざまな標準規格が存在しますが、取引先が多ければ多いほどそれぞれの規格に対応しなければいけません。これが、EDIの管理保守に負担をかける要因の1つともいえます。続いては、EDIの管理保守の負荷を軽減し、コスト削減に効果のあるサービスを紹介します。

管理保守の負荷を軽減できるEDIサービス

「EDIを導入したものの、実際に運用するには負荷が高く大変」と困っている人もいるのではないでしょうか。EDIは企業間取引における重要なインフラですが、安定運用するにはさまざまな作業を伴い、大きなコストが発生します。そのような労力・コストを軽減するための方法の1つである、EDIアウトソーシングのメリットについて解説します。

運用保守・監視を外注する「EDIアウトソーシング」

EDIアウトソーシングは、EDIに関する専門知識・技術を持つ事業者にEDIの運用・保守を委託するサービスのことです。アウトソーシングを活用して外部の技術者に対応してもらうことで、EDIの安定稼働のための運用・保守作業を任せることができます。

EDIを安定して運用するには、障害対応やリソース状況の監視、セキュリティー対策など、さまざまな作業を行わなければいけません。これらを自前で行う場合、人的リソースが少ないだけでなく、属人化しやすく、担当者の高齢化・退職により運用が困難になる可能性も少なくありません。アウトソーシングは、これらの問題に対して有効な対応策の1つといえます。

取引先とのスムーズな接続

EDIによるシステム連携は、自社基幹システムはもちろんのこと、多くの取引先との接続が必要です。取引先が多ければ多いほど設定が必要となり、また変更が発生すれば設定変更や機能追加なども行わなければなりません。アウトソーシングではこのようなデータフォーマットや通信プロトコルの追加対応も支援してくれます。

法改正の柔軟な対応

EDIを取り巻く環境では、法改正に対する柔軟な対応も求められます。例えば近年行われた法改正では、電子帳簿保存法やインボイス制度などが挙げられます。EDIシステムも、これらに対応すべく設定変更や機能追加が必要です。アウトソーシングでは、このような法改正による対応も支援してくれます。

失敗しないEDIサービスの選び方

EDIを選ぶ際に、しっかり確認しておかなければいけない点がいくつかあります。これを確認しておかないと、取引先と通信ができなくなったり、導入後に運用負荷が高まったりするリスクがあります。それではEDIを乗り換えた意味がありません。ここでは失敗しないEDIサービスの選び方について解説します。

取引先の通信要件に対応する

自社基幹システムおよび取引先の通信要件（通信プロトコル、データフォーマットなど）に合ったものを選択しましょう。双方の通信要件が合っていないと、データ交換そのものができなくなります。取引先との通信ができなくなると業務に重大な影響を及ぼすだけでなく、取引先からの信頼を損なう可能性があるので、必ず確認する必要があります。

また、実際に本番稼働する前に、取引先と通信要件の合意を行ったうえで、入念にテストをしておくとよいでしょう。本番稼働時のトラブルを未然に防止できます。

拡張性と法制度への対応力

将来的なニーズにおいて、他のシステム・サービスとの連携が可能か、法制度の改正に対応しているかを確認しましょう。稼働後に通信するデータ量に対応しきれなかったり、取引先が増えても拡張できなかったりするようでは、稼働に耐えられなくなります。拡張性の有無を確認しておくべきです。

また、法制度の対応状況も見ておきましょう。業界固有の法制度や、今後改正が判明しているものについて対応していれば、導入後すぐに機能拡張や改修を行う必要はありません。機能拡張には大きなコストがかかるため、法制度の対応状況にもチェックしておくことが重要です。

サービス提供ベンダーのサポート体制

EDIサービス提供ベンダーのサポート体制を確認しておきましょう。特に重要な点はシステム障害時の対応です。システム障害や回線障害が発生すると業務が停止し、取引先を含め重要な影響を及ぼすため、速やかな対応が必要です。しかし、特にクラウドサービスであれば、障害対応はすべてサービス提供ベンダーに任せるしかありません。

連絡手段やサポート対応時間、障害発生時の復旧スピードなど、可能な限り確認しておきましょう。情報としては口コミや導入事例などが参考になります。また導入企業が多く、実績豊富なサービスは、サポートが手厚く信頼性が高いといえます。

自社に最適なEDIの種類を選び業務効率化を実現しよう

EDIと一言でいっても、通信手順別、運用形態別、業界別など複数の切り口によってさまざまな種類があります。特にEDIの種類は、取引先との通信においてどのEDI規格を利用するか、通信プロトコルおよびデータフォーマットによって大きく変わります。同じ業種であれば標準EDIを利用することでスムーズなデータ交換が可能ですが、異業種や自社で扱っていない規格であれば、個別に対応が必要です。それにはシステムの改修・機能追加などのカスタマイズが必要となり、運用負荷やコストがかかります。

そのため、EDIの導入にあたっては、見ておくべきポイントや、運用負荷を抑えるためのポイントを必ず確認することが重要です。導入や運用に不安を感じる人は、アウトソーシングを活用するのが有効な手段の1つです。障害時の対応や法改正によるシステム改修など、導入後の運用の負荷を大幅に軽減することが可能です。

オージス総研ではEDIに関して豊富な実績と知識・技術を持っており、EDIの導入・構築・運用までトータルでサポートいたします。クラウド型Web-EDIや、EDIアウトソーシングのソリューションを提供しており、EDIに関連する資料も多数取り揃えております。

2026年4月15日公開
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