EDIツールとは？選び方や導入のメリット、運用負荷を軽減する方法も解説

企業のB2B取引において、EDI（電子データ交換）は欠かせません。電子帳簿保存法・インボイス制度への対応や2024年のISDNサービス終了（2024年問題）を経て、多種多様なツールが存在しています。すでにEDIツールを導入や乗り換えを行った企業もあるでしょう。

しかしEDIツールの運用には、作業の手間やコストの増大などの課題もあげられます。特に自社でEDIツールを管理するオンプレミス型のEDIを使用している場合、最新のEDIツールへの乗り換えや、EDI運用保守のアウトソーシングを検討している方もいるのではないでしょうか。

本記事では、EDIツールの乗り換えを検討している方に向けて、おすすめのEDIツールを解説します。さらに、乗り換えに失敗しないためのポイントや、運用負荷を軽減する方法も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

EDIツールとは？役割と背景を解説

改めて、EDIツールとはなにか、役割と導入により解決できる課題について解説します。なお、EDIの基本知識については、以下の記事で詳しく解説しています。EDIについて詳細が知りたい方はこちらをご覧ください。

EDIツールの主要な役割と機能

EDIツールとは、企業間で行われるビジネス文書を、ネットワークを通じて標準的なフォーマットで自動的にやり取りすることを目的とするツールです。やり取りされるビジネス文書は、注文書、納品書、請求書などがあげられます。

EDIツールが登場する前は、企業間のデータのやり取りは電話やFAX、郵送など手作業で行われてきました。EDIツールはこれらの情報をデジタル化し、異なるシステム間でのデータの橋渡しを担う重要な役割を持っています。

ISDN回線サービスの終了（2024年問題）によるEDIツールの乗り換え

EDIツールはこれまでISDN（公衆回線）を利用した通信を行ってきました。しかし2024年にISDN回線サービスが終了し、多くの企業がIP網（インターネット回線）を利用したEDIツールを開発し、乗り換えを行っています。今ではほとんどの企業で移行が行われています。

これにより近年のEDIツールは、ほとんどがインターネット回線を使った「インターネットEDI」が主流です。インターネットEDIでは、従来の公衆回線に比べて通信速度が飛躍的に向上し、大容量データの送受信も可能になりました。

EDIツール導入で解決できる課題

EDIツールを導入すると、以下のような課題が解決できます。

• 作業の自動化による業務効率化、入力ミスの防止
  EDIツールは、取引の情報を電子データとして扱い、データの送受信を自動化することを目的としているため、業務の効率化につながります。これまでは情報のやり取りを電話やFAX、郵送など手作業で行っていました。そのため人的リソースが必要なだけでなく、送信先誤りや発注ミスが発生し、最悪の場合、納期遅延などのリスクが課題でした。EDIツールを使えば情報のやり取りを自動化できるため、手作業がなくなり、ミスの防止にもつながります。
• 情報のデジタル化によるペーパーレス化の実現
  紙媒体を扱うことで印紙代やインク代、保管スペースなどのコストが必要になります。デジタル化をすることでこれらのコスト削減が可能です。またシステム上で適切にデータを保存・管理すれば、電子帳簿保存法の「電子取引」に対応し、紙媒体での保管もなくすことができます。
• 属人化の解消
  取引先とデータのやり取りを行うには、取引先ごとのルールに合わせて作業を行う必要があります。手作業で行う場合はそれぞれ取引先に合わせたルールを担当者がすべて把握する必要がありました。EDIを導入すれば通信設定をツール内で管理できるため、担当者がすべてを把握する必要がありません。これにより属人化の解消が実現できます。

EDIツール乗り換えによる3つのメリット

公衆回線を利用していた従来のEDI（レガシーEDI）と比較し、現在主流のインターネット回線を利用したEDI（インターネットEDI）はどのような違いがあるのでしょうか。ここでは、インターネットEDIに乗り換えることで得られるメリットについて解説します。

通信回線の高速化による作業効率向上

公衆回線と比べ、インターネット回線は非常に高速です。ISDN回線は一般的に1回線あたり最大64kbpsですが、現在インターネット回線で主流の光回線は1Gbpsです。この高速回線を利用して、ほぼリアルタイムに近いデータのやり取りが可能であり、作業効率が大幅に向上します。

セキュリティの強化

現在のシステムでは、セキュリティ対策も大幅に強化されています。例えば通信で流れるデータの暗号化やアクセス制限の設定ができるため、情報漏洩や改ざんなどのリスクを最小限に抑えられます。また、いつ、誰が、どのようなデータを送受信したかといったログも残るので、ガバナンスの観点からも有効です。

電子帳簿保存法やインボイス制度へのスムーズな対応

ツールをバージョンアップすることで法改正にもスムーズな対応が可能です。特にクラウド型のEDIでは、法改正にともなうシステムのメンテナンスはすべてベンダーが行うため、自社内で複雑なシステムの改修やメンテナンスを考える必要がありません。変更内容や変更タイミングを確認し、シームレスな対応が可能です。

EDIツールの比較ポイントと選び方

ここからは、多くのEDIツールの中でも自社にあったものを選ぶために、見るべきポイントと選び方について解説します。

対応可能なデータフォーマットと通信プロトコルの範囲

EDIツールを選ぶうえで最初に見るべきポイントは、対応可能なデータフォーマットおよび通信プロトコルです。取引先が使用するものに対応していないと、通信ができません。なるべく多くの取引先に対応できるツールを選択しましょう。例えば、流通業界では、インターネット回線に対応した「流通BMS」がEDI標準仕様として用いられています。各業界で用いられるEDI標準仕様は異なるため、確認しておくことが重要です。

自社基幹システムとの連携

取引先だけでなく自社基幹システムとも連携できることを確認する必要があります。EDIツールによっては外部との通信はできるものの、自社基幹システムに対してはファイル転送などの手作業が必要な場合も存在します。手作業が発生してはツールを使うメリットが失われるため、自社基幹システムともスムーズな連携ができるツールを選択しましょう。

サービスの信頼性

ベンダーがシステムそのものを管理するクラウド型では、提供するサービスの信頼性が重要です。サービスの信頼性を確認するポイントとしては、セキュリティ対策やサポート体制などがあげられます。また、なるべく扱いやすいサービスを選択しましょう。導入実績や利用者の口コミなどを確認したり、無料試用版を活用したりするのも有効です。

EDIツールの費用相場

実際にEDIツールを導入または乗り換えとなると、どれくらいの費用がかかるのでしょうか。EDIツールの費用相場を解説します。

初期費用・月額費用の目安

初期費用および月額費用は、利用するEDIツールがオンプレミス型（自社内でパッケージやサーバーを導入し運用する）か、クラウド型（インターネット経由でベンダーが提供するサービスを利用する）かによって異なります。必要なコストの目安とともに、それぞれの違いについて整理しました。

オンプレミス型はシステムを買切る形となるため、初期費用が高額になります。クラウド型はシステムを保持しない分、初期費用および保守費用を抑えられるメリットがあります。加えて、自社向けにカスタマイズが必要な場合は、その分追加料金が発生します。オンプレミス型は自由にカスタマイズができますが、クラウド型はカスタマイズの範囲に制限がある場合が多いため、導入の前に確認しておくことが重要です。

自社内に専任の担当者がおり運用が可能な場合はオンプレミス型、できる限り費用・運用負荷を抑えたい場合はクラウド型を選ぶのがおすすめです。

従量課金制と定額制、どちらが自社に最適か

クラウド型の月額費用は従量課金制と定額制があります。利用頻度によってどちらが自社に最適か、検討しておくことが大切です。例えば、取引先と大容量データをやり取りする場合や、常時通信を行うリアルタイムでのデータ交換を行う場合は、定額制がおすすめです。一方で、データ交換の頻度が少ない場合や、1度に通信するデータ量が少ない場合は、従量課金制のほうが比較的、コストを抑えられます。自社内の利用頻度を確認し、最適な料金プランを選択しましょう。

投資対効果（ROI）を最大化するためのポイント

投資対効果を最大化するためのポイントとしては、以下があげられます。

• クラウドEDIを活用して導入コストを抑える
• 業界標準のフォーマット形式やプロトコルを利用して個別の改修を抑える
• 取引する文書を増やして利用頻度を増やす

業務効率化だけでなく運用負担を抑える意味でも、個別の改修が必要な部分を少なくしてクラウドEDIを活用するのがおすすめです。これにより、初期費用などのコスト面だけでなくリソース面でもメリットが得られます。また、月額費用は定額制を採用し、利用頻度を増やすことで、投資対効果を最大化することが可能です。例えば必要な情報をリアルタイムで連携すれば、利用頻度が増えるだけでなく、状況の変化に迅速に対応でき、取引先や顧客満足度の向上にもつながります。

運用負荷を低減するおすすめEDIツール

ここでは、汎用性が高いものから特定の業界に特化した製品およびサービスをご紹介します。導入費用や運用負荷を大幅に低減できるオプションサービスも合わせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

幅広い業界・業種に対応した汎用型EDIツール

• eCubenetデータフロー
  「eCubenetデータフロー」は「大容量・高速伝送」と「幅広いシステム連携」が特徴のEDIサービスです。取引先との送受信データを大量に、かつ頻繁に更新されるデータをほぼリアルタイムで連携するため、競争力強化に活用できます。また連携に対応するシステムも幅広く、API連携やクラウドサービスやクラウドストレージとの連携も可能です。
  
  eCubenetデータフローはクラウド環境であるため、導入から運用まで幅広くベンダーサポートが受けられ、運用負荷も大幅に削減できます。EDIの機能だけでなく、運用負荷も気になる方に対してもおすすめのツールです。

特定業界に特化したEDIツール

• 販売（受注）業務向けWeb-EDIサービス「WebEC for SellSite」
  「WebEC for SellSite」は、主に石油化学業界で利用されるJPCA-BPに準拠した機能を持つ、販売・受注業務向けのWeb-EDIツールです。注文情報は取引先から直接受け取られたうえで、自動的にシステムへ反映されるようになっているため、手作業がなくタイプミスや入力漏れなどのリスクを低減できます。また、複数の注文機能や注文入力方式が選択でき、注文業務を迅速に行うことが可能です。
• 調達・購買業務向けWeb-EDIサービス「WebEC for BuySite」
  「WebEC for BuySite」は、主に電子機器業界で利用されるEIAJ-EDI標準に準拠した、すぐに利用開始しやすい調達・購買向けのWeb-EDIサービスです。受発注のデータのやり取りを電子化し、発注処理の自動化が可能になります。例えば、基幹システムと連携することで、製品の需要計画とBOM（部品構成表）から部品数と時期を自動的に算出し、必要なタイミングで自動発注する仕組みを実現できます。

痒い所に手が届くEDIオプションサービス

企業によっては、独自のカスタマイズが必要な場合もあるでしょう。これまで紹介したツールに関連して、各種オプションサービスも解説します。

• eCubenet OCRオプションサービス
  EDIでAI-OCR機能が利用できるオプションサービスです。AI-OCR機能を組み込むことで、PDF形式で受領したビジネス文書をテキスト変換し、EDIで自動連携することが可能になります。これまでやり取りをPDFファイルで行っていた場合でも、EDIを使っての連携を実現できます。
• EDI電子帳簿保存法オプションサービス
  2022年1月に施行された電子帳簿保存法改正に対応して電子データを保存・管理することができるオプションサービスです。電子帳簿保存法では、電子データの保存に際し、以下の要件が求められます。
  • 真実性の確保
    データの訂正や削除の事実および内容が確認できること
  • 可視性の確保
    保存データ、取引日付、取引金額、取引先が確認できること
  このオプションでは要件に対応した保存を行うことが可能になり、原本の紙媒体での保存が不要になります。必要なデータを探す場合も、検索機能で探しだすことができるので、作業の効率化にもつながります。
• EDI回線接続サービス
  「EDI回線接続サービス」は、NTTデータが提供する金融機関向けデータ転送サービスを利用し、安全かつ信頼性の高い方法によるデータ転送を実現するツールです。また、国際標準規格ISO20022に準拠したフォーマットでの送受信も可能であり、外国送金のファイル送受信も行えます。
• FAX送受信/帳票印刷・配送BPOサービス
  取引先によっては、FAXや郵送による取引を行っている場合もあります。その場合、通常自社も同じようにFAXや帳票を印刷して郵送という手作業を行わなくてはいけません。「FAX送受信/帳票印刷・配送BPOサービス」を利用すれば、自社基幹システムからFAXやモデムを利用することなく、FAX送受信や帳票印刷・配送を代行します。自社でFAXや回線を持つ必要がないため、コストを大きく抑えられます。

EDIの運用をアウトソーシングするメリット

取引先増加にともなう設定変更や法改正対応、障害対応などを考えると、運用負担は大きな課題です。そのため「EDIの運用をすべて外部ベンダーに任せたい」と考える方もいるでしょう。ここからは、EDIの運用を外部ベンダーに委託するアウトソーシングについて解説します。

管理保守の人的リソース不足の解消

取引先の増加や設定の変更、法改正など、EDIを取り巻く環境は変化が多く、その都度対応が必要となります。しかし企業のコア業務に人的リソースが求められる以上、保守作業員のリソースが不足することも少なくありません。限られた人数で管理保守を行うと属人化が進み、その保守作業員が退職してしまうと誰も管理保守ができなくなってしまいます。

この対応として、EDI管理保守をアウトソーシングすることがおすすめです。専門の知識・技術を持った外部作業員に作業をすべて任せることができ、人的リソース不足や属人化の問題が解消できます。

運用保守負荷の軽減

EDIの運用保守は、十分な専門知識を持った方でないと、負荷が高い作業といえます。特に取引先増加にともなう接続設定や変更は、ミスがあると取引先との信用にも影響します。また法改正による対応も、その変更内容を正しく理解して対応しないといけません。

専門知識を持ったベンダーへアウトソーシングをすれば、これらの対応を確実に行ってもらえるので、運用保守の負荷を大幅に軽減できます。また、セキュリティ対策や障害対応も行ってもらえるので安心です。

コア業務へリソース集中できる

アウトソーシングによりこれまでEDIの管理保守を行っていた作業員は、本来のコア業務に集中できるようになります。昨今多くの企業・組織で人材不足が懸念されているため、人的リソースが確保できることは企業にとって大きなメリットといえるでしょう。

オージス総研では、EDIのアウトソーシングサービスを提供しています。アウトソーシングについて気になる方は、以下のサイトも合わせてご覧ください。
EDIアウトソーシングサービス「eCubenet」

EDIツール導入・乗り換え時の注意点

EDIツールの導入や乗り換えを検討する場合、必ず押さえておくべき点があります。これを怠ると、導入効果が十分に得られないので、注意が必要です。

既存取引先との接続テストと移行スケジュールの策定

EDIツールの導入や乗り換えを行う際に最も注意しないといけない点は、既存取引先への影響です。取引先が対応する通信プロトコルやデータフォーマットが使えるかどうかは確実に見ておきましょう。また、切り替えたとたんにトラブルが発生することも考えられるため、既存取引先と連携して接続テストや移行スケジュールを策定することも重要です。

データマッピング設定の柔軟性と将来の拡張性

自社基幹システムのデータ連携項目の増加や、取引先が今後増えることをあらかじめ想定し、データマッピングの設定に十分な柔軟性・拡張性があることを確認しましょう。項目の追加や変換ルールの設定ができるツールであれば、導入後の追加の更新を軽減できます。

サポート体制の確認

EDIツールやEDIサービスを提供するベンダーのサポート体制を確認しましょう。対応時間（緊急時や問い合わせ・依頼の受付時間）や、連絡方法（メール、チャット、電話など）をチェックし、十分なサポートが得られることを確認しておきます。海外ベンダーの場合は時差の影響や日本語対応が可能か見る必要があり、不安な方は国内ベンダーのほうが安心です。

EDIツールのよくある質問

最後に、EDIツールに関するよくある質問と答えをまとめました。

EDIツールとはなんですか？

EDIツールは、企業間で取引する文書を電子データでやり取りするツールです。自社基幹システムから送信データを取得し、EDI標準規格に沿ってデータを変換した後、取引先システムに向けて送信します。受信側では、EDI標準規格のデータを受信側システムに取り込める形式に変換し、システムに取り込みます。

以前は、ISDN（公衆回線）を利用したEDIが一般的でした。しかし、2024年にISDN回線のサービスが終了したことにともない、現在はインターネット回線を利用したEDIツールが普及しています。インターネット回線を用いることで高速なデータ交換が可能になり、業務効率化が飛躍的に向上しました。しかし通信の標準化が追い付いていない部分もあり、取引先によっては対応したEDIを個別に用意しないといけない場合もあります。

EDIツールの導入費用はいくらくらい？

EDIツールは、ツールの形態によって異なります。オンプレミス型だとツールのライセンス費用や別で構築するサーバーの費用など、初期導入に数10万～数100万円かかります。また、カスタマイズが自由にできますが、その分の費用も必要です。クラウド型であれば、ハードウェアやソフトウェアの導入が不要なため、数万～数10万円程度に費用を抑えられます。クラウド型はカスタマイズに制限があるため、自社業務に合わせて選択しましょう。

EDIツールのデメリットは？

EDIツールのデメリットとして、取引先の標準仕様やフォーマットの対応状況によって導入効果が変わること、法改正の対応などで運用負荷が高いことがあげられます。例えば取引先で対応できるフォーマットやプロトコルがバラバラだと複数のEDIツールが必要となり、費用対効果が下がります。この場合は取引先と調整し、なるべく多くのフォーマットやプロトコルに対応するEDIツールを選択しましょう。運用の負担やコストが気になる場合は、アウトソーシングを活用するのも方法の1つです。

自社に最適なEDIツールで管理負荷を軽減しよう

EDIツールは、企業間で取引する情報を電子データで交換できる非常に便利なものです。しかし、導入し効果を最大化するには、取引先と通信プロトコルやデータフォーマットを合わせる必要があり、また法対応も行わなければならないなど、抑えるべきポイントがあります。また、導入した後にはこれらの対応により運用負担が大きくなり、乗り換えを検討する方もいるでしょう。

運用負担を少しでも下げたい場合は、クラウド型のEDIに乗り換えたり、アウトソーシングを活用したりするのがおすすめです。初期コストを抑えられるほか、運用作業をベンダーに任せることで自社の人的リソースを有効活用できます。

オージス総研では、EDIアウトソーシングのサービスを提供しており、数多くの実績があります。EDIの乗り換えや運用についてお困りの方は、お気軽にご相談ください。

2026年6月3日公開
※この記事に掲載されている内容、および製品仕様、所属情報（会社名・部署名）は公開当時のものです。予告なく変更される場合がありますので、あらかじめご了承ください。